導入事例

​期待以上の成果を上げています

ディールへの到達

前期比プラス300%の受注増

通信会社E社の営業部では、日々の資料作成や報告会議、顧客トラブル対応といった業務で手一杯の中、営業成績は低迷し、疲弊感が蔓延していました。

 
この状況に危機感を感じていた営業担当役員は現状を変えるべくプログラムを導入。
プログラムの中で役員が率直に語った経営側の思いや現場への期待に関するメッセージがきっかけとなり、ミドル層や現場層は改革への意識が変わり、これまで課題となっていた営業エリアや人材リソースの最適化、不稼働の状態にあったシステムの活用、個々人で行っていたポスティングや資料作成などの協働作業など、数多くの課題と具体案が出され実行に移されていったのです。

1年後、営業部では営業表彰者が1名から20名に増加。そして、受注進捗率も全営業部門中下位クラスから1位に浮上し、受注件数は前年比300%増加したのです。

中期経営計画の達成

化学品の専門商社M社では、国内市場の低迷やグローバル企業との価格競争の中で売上利益とも3年連続で減少。中期経営計画も単なる絵に描いた餅となり、未達の状態が続いていたのです。

この状況を打開すべく、経営企画部長の主導によりプログラムを実施。そのプログラムで説明したM社の大変厳しい業績状況に関する資料がきっかけとなって、社内では一気に危機意識が高まり、改革へのマインドが醸成されていったのです。そして、経営計画達成に向けた数々の具体案が検討され
、新たな商材の取り扱い、新領域への事業拡大、海外市場への展開案などの挑戦テーマが打ち出され、実行に移されていったのです。

そして3年後には売上利益とも目標をクリアし、中期経営計画は無事達成することが出来たのです。さらには社員の誰もが新たな課題に挑戦を続けてきたことで、社内の一体感や働きがいの向上にもつながっていったのです。

数字を議論
データ入力

開発期間の大幅短縮

ある大手電機メーカーの子会社P社は、親会社の業績不振から3年後に現状の売上高が半分まで落ち込むことが予測される中、親会社に頼らない自立型経営に移行することが最重要課題となっていました。

親会社からの天下りで就任した新社長は経営再建に向けてプログラムを導入。プログラムの中でこれまで社員に対して開示していなかった業績見通しに関する情報を伝えたことで、多くの社員が「このまま親会社に頼っていてはだめになる、自分たちで動かなければ」という機運が高まり、これまで親会社の言いなりで策定されていた自社の方針や戦略について社員自らが見直しを始めたのです。そして、親会社以外の企業への販売拡大することを軸に、まずは主力製品の開発計画を見直し、これまで3年で設定していた開発期間を1年に再設定し取組みを始めたのです。

導入メリット

経営の全体最適化を図ることで、これまで企業が解決できなかった様々な課題が同時に解決できるようになります。

  • 経営計画や戦略の実行スピードの向上

  • 管理職のマネジメント力の向上

  • ​​従業員エンゲージメントの向上

  • 組織体質や社員の意識の改善

  • 閉塞感やモチベーションの問題の解消

  • 経営と現場、部門間、社員間の関係性の改善

  • 仕組み、システムなどの形骸化防止​